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MUSASHINO COLUMN

武蔵野コラム

更新日:2020/11/25 12:53

経営

組織行動とは【企業組織/リーダー】

読了まで約2分

企業組織のメンバーがとる態度や行動を総称して、「組織行動」と呼んでいます。
組織行動を研究する組織行動論(組織行動学)は、日本でも1970年代から1980年代にかけて関心が高まり、さまざまな議論がなされてきました。

企業の経営者や管理職にとって、組織行動について学ぶことがなぜ重要なのでしょうか。
本記事では組織行動の意味や、組織行動論への関心が高まっている理由、リーダーシップ論との関わりについて解説します。

組織行動とは?企業組織に影響をおよぼす行動のこと

組織行動(OB:organizationalbehavior)とは組織に所属する人々がとる、さまざまな行いや態度の総称です。
たとえば、組織構成員が担当する仕事や業務や、組織に対する個人の働きかけ、意思決定、リーダーシップなどがあります。
組織のメンバーがとる組織行動は、組織全体に大きな影響を与えます。
企業組織においては、企業組織に所属する社員・従業員の行動の結果が、企業の生産性や事業計画に大きく影響するのです。

そのため、企業組織を機能させるためにどのような組織行動が望ましいか、どのような信念や価値観が組織行動に影響を及ぼしているかなど、
企業における組織人のあり方についてさまざまな研究が進められてきました。

単に組織の能率・効率といった観点でなく、心理学・行動学・社会学・人類学といった幅広い学問分野から、
組織に所属する人の心理・態度・行動にアプローチする研究のことを「組織行動学(組織行動論)」と呼びます。

組織行動を研究する組織行動学への関心の広がり

組織行動論の萌芽は1960年代初期のアメリカで見られ、とくに産業・組織心理学の一分野として発展してきました。
組織行動論として体系化したのは、1970年代に入ってからです。

日本でも組織行動論への関心が高く、組織行動論に関する翻訳書が多数刊行されただけでなく、
1970年代から1980年代にかけて、国内でも多くの論文・テキストが発表されています。

企業組織で働く人はどのような行動・態度をとっているか、個人と企業組織の間にはどのような関わりがあるか、
といった関心の高まりを受け、1985年に設立されたのが産業・組織心理学会です。

企業組織における組織人のあり方を考えるうえで、組織行動論を学ぶことは欠かせません。

 

組織行動が注目される背景は?組織を取り巻く環境が急激に変化

なぜ組織行動が注目を集めているのでしょうか。
その背景として、市場の急速なグローバル化や、技術革新にともなうオートメーション化の進行により、
企業組織を取り巻く環境が大きく変化したことが挙げられます。

企業の海外進出により、経営のグローバル化が進むなかで、強いリーダーシップを発揮できる人材の育成や、
多様な人材を雇い入れるダイバーシティ・マネジメントの必要性が指摘されるようになりました。

また、大規模なファクトリー・オートメーションにより、産業用ロボットを始めとしたロボティクスが製造業の現場に取り入れられたことで、
仕事が急激に自動化・効率化され、人間疎外を感じる労働者も増えてきました。

こうした人々が抱く心理や欲求について理解し、新たなキャリア形成や人材の再配置を行うため、組織行動論が注目を集めています。

産業・組織心理学会では、人事・組織行動・作業・消費者行動の4つの分野から、
企業組織にコミットメントできる人材開発やリーダーシップ人材の育成、組織人としての職業倫理や社会的責任の問題、
組織行動に影響を与える組織変革や組織文化についてなど、さまざまな研究が行われています。

 

組織行動はリーダーシップとも関わりが深い

これまで述べてきた通り、組織行動はリーダーシップとも深い関係があります。
自立したリーダーになるためにはどのような資質・行動が必要か、リーダーとして影響力を発揮するにはどうすればよいか、
といった課題を解決するためには、まず企業組織と個人の関わりについて考える必要があるからです。

組織行動に大きな影響を与えるものとして、企業のカラーや風土などの「組織文化」や、組織構造を最適化する「組織変革」が挙げられます。

リーダーシップ人材を育成するためには、組織行動論に基づき、組織文化・組織変革の2つの観点から働きかけを行う必要があります。

 

企業組織の最適化のため、「組織行動」について学ぼう

日本でも産業・組織心理学会が設立されるなど、企業における組織行動への関心が高まっています。
企業組織に所属するメンバーの態度や行動は、企業組織の生産性や事業計画に影響します。

企業組織を適切に機能させるためには、組織文化の醸成や、組織構造の変革により、組織構成員に対し働きかけを行っていくことが大切です。

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