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MUSASHINO COLUMN

武蔵野コラム

2020/12/02 20:29

経営

組織の活性方法とは【価値観/コミュニケーション】

業務プロセスの「IT化」が進み、業務の分業化・個業化や、社内コミュニケーションの希薄化が進みました。

生産性や業務効率が向上した一方で、従業員のモチベーションの低下や、

部署の垣根を超えた意見交換の減少といった課題が散見されます。

活き活きとした企業文化を取り戻すためには、組織開発の一種である「組織活性化」が必要です。

本記事では、組織活性化の重要性や、組織の活性化手法について、わかりやすく解説します。

 

組織活性化とはメンバー1人ひとりが活き活きと活動すること

組織活性化とは、メンバー1人ひとりが当事者意識を持ち、組織の目標達成に向けて、活き活きと活動している状態を意味します。

組織力の向上を目指す「組織開発(OD:Organization Development)」の一環として、近年注目を集めています。

組織の構成員1人ひとりにやる気やモチベーションがあっても、すぐさま組織が活性化するわけではありません。

組織を活性化させるためには、組織内の円滑なコミュニケーションが必要です。

また、メンバー全員が理念やビジョンを共有し、共通の目的に向けた「協働」関係を構築しなければなりません。

組織活性化が必要とされる背景はIT化

組織活性化が必要とされている背景として、90年代後半から急速に進んだ「IT化」が挙げられます。

アナログなコミュニケーション手段から、E-mailやチャットツールを始めとしたデジタルなコミュニケーションツールへ移行し、

対面でのコミュニケーション機会が大幅に減少しました。

また、ITツールを活用した分業化・個業化により、人事評価制度においても個人のパフォーマンスに力点を置く傾向が生じました。

その結果、生産性や業務効率は向上したものの、従業員同士の関係が希薄化し、

チームプレーより個人プレーを優先する閉鎖的で個人主義的な企業組織が誕生しました。

近年、組織のチームワークやコミュニケーションを活性化させ、改めて組織開発に取り組む企業が増えています。

 

活性化した組織のポイントは当事者意識と円滑なコミュニケーション

活性化した組織とは、具体的にどういう状態を指すのでしょうか。

キーワードは「当事者意識」と「円滑なコミュニケーション」の2つです。

当事者意識がある社員には主体的な行動が期待できる

当事者意識とは、企業のメンバーの一員として、企業が果たすべきミッション・ビジョン・バリューを

「自分ごと化」して理解し、その実現に向けて主体的に行動することを指します。

当事者意識を持つ社員は、組織における自らの役割や立ち位置をすばやく理解し、

高いモチベーションを持って業務に取り組めます。

円滑なコミュニケーションでチームワークが高まる

一方、個人プレーだけでは企業組織は活性化しません。

活性化した組織に共通しているのが、社内のコミュニケーションが円滑である点です。

従業員同士のチームワークを高めるには、部署や部門の垣根を超えて、自由に意見交換できる企業文化の醸成が欠かせません。

また、異なる個性がぶつかり合うことにより、新たなアイデアが次々と誕生し、イノベーションが生まれやすくなります。

 

組織の活性化に向けた3つの取組み

企業組織の活性化に向けて、どんな取り組みが必要なのでしょうか。組織の活性化手法を3つ解説します。

1. 経営理念やビジョンを全社的に共有する

活性化した組織には、企業の経営理念やビジョンを「自分ごと化」して理解し、当事者意識を持つ従業員が大勢います。

組織の活性化に向けて、まずは企業のミッション・ビジョン・バリューを全社的に共有することを目指しましょう。

トップダウン方式でメッセージを発信するだけでは、従業員が経営理念やビジョンを具体的にイメージできません。

重要な役割を果たすのが、中間管理職(ミドルマネジメント層)による現場教育です。

中間管理職は企業の意思決定に関わりつつ、プレイングマネージャーとして現場で活躍する人材です。

若手社員や中堅社員と共に働く中で、中間管理職がいかに企業の経営理念やビジョンを具体的に発信できるかが、

当事者意識を持つ従業員を増やすための鍵となります。

2. 上司と部下のギャップを解消する

組織を活性化するには、社内のコミュニケーションギャップを解消し、コミュニケーションを円滑化する必要があります。

とくにコミュニケーションギャップが大きいのが、上司と部下の関係です。

上司と部下がいかにお互いを尊重し、ほどよい距離感で協働できるかが、組織活性化のポイントです。

具体的な解決策としては、酒席や社内交流会などのコミュニケーション機会の増加や、定期面談の実施が挙げられます。

近年では、社内SNSを活用し、オンラインで積極的にコミュニケーションを取り合う企業も増えてきました。

コミュニケーションを円滑化するため、まず上司と部下のコミュニケーションギャップを取り除きましょう。

3. 「ジョブローテーション制度」を導入する

従業員を1つの業務に専念させることは、従業員の視野を狭め、排他的な「なわばり根性」を生み出します。

この状態を「セクショナリズム(Sectionalism)」と呼びます。

組織を活性化させるためには、積極的に他者とコミュニケーションをとることができる人材が必要です。

そこで、定期的に人員配置を変更するジョブローテーション制度を導入しましょう。

さまざまな職務を経験させることで、セクショナリズムの蔓延を防ぎます。また、従業員の視野を広げ、

企業の経営理念やビジョンを多角的な観点で受け止められるようになります。

 

組織活性化により活き活きとした社内文化を醸成しよう

活性化した組織とは、従業員一人ひとりが企業理念やビジョンを「自分ごと化」し、活き活きと主体的に活動できる状態です。

組織の活性化に成功すれば、社内で自由な意見交換が生まれ、アイデアやイノベーションが次々と誕生します。

3つの組織の活性化手法により、活き活きとした社内文化を醸成しましょう。

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