コアバリューとは【価値観/組織活性化】

従業員の活力や一体感がない会社組織は、企業の中核的な価値観である「コアバリュー（core values）」が欠けています。

自社ならではの企業文化を構築するうえで、コアバリューの策定は欠かせません。

コアバリューを策定すれば、自社のブランド価値を対外的にアピールし、

効果的なブランディング戦略を打ち出すことも可能です。

この記事では、コアバリューをつくるメリットや策定方法について解説していきます。

 

コアバリューとは？企業文化を育む4つの価値

コアバリュー（core values）とは、企業における中核的な価値観のことです。

企業文化を育み、自分で考えて行動する「当事者意識」のある社員を育てるうえで、コアバリューの策定は欠かせません。

企業が持つ価値（バリュー）には、大きく分けて4種類あります。そのなかでも、社員全員が共有し、

社員の行動を望ましい方向に導く価値観や行動理念が、企業のコアバリューに当たります。

コアバリューを会社全体で共有し、社内の結束を高める経営方法を「コアバリュー経営」といいます。

従業員が会社への帰属意識を持ち、活き活きと仕事に取り組ぶ会社組織をつくるためには、コアバリューの策定が必要不可欠です。

 

コアバリューを策定する2つのメリット

コアバリューを策定するメリットは、「組織活性化」「企業ブランドの確立」の2点です。

1. 組織活性化につながる

コアバリューを策定し、従業員全体に向けて発信することで、組織活性化につながります。

従業員の一体感を高めるには、共通の目標・ゴール・価値観を設定する必要があります。

企業の中核的価値となるコアバリューの策定は、従業員を1つにまとめる手段として最適です。

社内の一体感が高まることで、当事者意識を持って働く社員が増え、自ら考えて行動できる活性化した会社組織が生まれます。

また、社員のモチベーションが改善し、早期離職の防止にもつながります。

2. 企業のブランディング戦略になる

コアバリューを策定することは、企業のブランディング戦略にもなります。

自社の中核を成す価値観、製品・サービスへの考え方、環境問題や社会問題への意識を対外的にアピールすることで、

消費者のロイヤルティ（自社への信頼、愛着）を高めることが可能です。

「△△社といえば○○」といったブランドイメージを確立するうえで、コアバリューの策定はとても効果的な手段です。

 

コアバリューを策定する3つのプロセス

一般社団法人コアバリュー経営協会のガイドラインをもとに、コアバリューを策定するための3つのプロセスを解説します。[注1]

[注1] 一般社団法人コアバリュー経営協会：コアバリューとは

1. 経営者がたたき台をつくる

トップダウン方式で、創業者・経営者がコアバリューの原案を作成します。

創業の際の思いや、企業として達成したい目標など、社員の行動規範となるべき価値観を盛り込みましょう。

2. 現場の意見を取り入れる

コアバリューの原案を作成したら、次に現場の意見を取り入れましょう。

コアバリューは会社全体で共有すべきものであり、現場のコンセンサスが得られなければ効果を発揮しません。

「コアバリューの作成にかかわるチームや委員会をつくる」「コアバリューを掲示し、フィードバックを募る」など、

なるべく会社全体を巻き込む形で、現場で働く社員の意見を吸収しましょう。

3. あれもこれもと増やさない

現場の意見やフィードバックを受け取ったら、コアバリューの絞り込みを行います。

あれもこれもとコアバリューを盛り込んでも、すべてを実践するのは不可能です。

コアバリューの候補のなかから、企業のアイデンティティとして絶対に外せないもの、

従業員全員に実践してもらいたいものを選び抜き、ブラッシュアップしましょう。

コアバリューの個数の目安は10個以内です。10個程度であれば、現場の人々にとって覚えやすく、日々実践することができます。

 

コアバリューの策定が組織活性化につながる

「従業員のモチベーションが低い」「社内のコミュニケーションが乏しい」場合は、コアバリューを策定しましょう。

社員全員で同じ価値観を共有することで、会社組織に一体感が生まれ、組織活性化につながります。

また、コアバリューを対外的に発信すれば、製品やサービスのブランディング戦略にもなります。

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