プロアクティブ行動とは【組織/行動】

会社のような組織に属すると、ハッキリと表現されるかどうかという違いはあるものの、メンバーそれぞれが立場に応じていろいろなことを求められます。

そのようなときに重要になるのが、「プロアクティブ行動」と呼ばれる行動です。

本記事では、プロアクティブ行動とは何かやプロアクティブ行動が注目される背景、

プロアクティブ行動を身に付けるために重要なことなどについて、解説します。

 

プロアクティブ行動とは組織からの期待に応えるために主体的に起こす行動

 

プロアクティブ行動とは、組織からの期待に応えるために自ら行動を起こしたり、積極的に組織に馴染んだりしようとする行動のことです。

会社という場を例に取り上げると、部署単位での研修に参加するだけではなく、自らテーマを決めて勉強会を行うというような行為が、

プロアクティブ行動に当てはまります。

 

プロアクティブ行動が注目される背景

プロアクティブ行動が注目されるのは、日本人の多くが「リアクティブ」だからです。

プロアクティブが「自発的な」「主体的な」という意味を持つのに対して、リアクティブは「受動的な」という意味を持ちます。

日本人はこれまでの教育の方向性などもあり、国民全体としてリアクティブな傾向にあります。

そして、それはそう簡単に変わるものではありません。

しかし、企業としては、リアクティブよりもプロアクティブな社員のほうが望ましいです。

そのため、最近では業界を問わず、社員のプロアクティブ行動を引き出すことが重要と言われることが増えています。

 

プロアクティブ行動は若いうちから行うことが重要

プロアクティブ行動は、自らの頭で考えてよいと思われることを行うことです。

そのため、管理能力が問われる役職の社員などには必然的に求められることになるでしょう。

ただ、管理職になったことをきっかけにプロアクティブ行動を行おうと思っても、そこまでの下積みがなければ急にできるわけがありません。

プロアクティブ行動は、若いうちから意識的に習慣付けて行うことが重要なのです。

どんな小さなことでもかまわないので、コツコツと成功体験を重ねることで、自然とプロアクティブ行動を行えるようになっていくでしょう。

失敗したとしても責めないような企業風土も求められる

ただ、自分ではよしと思って行ったことでも、結果的に失敗してしまうことも十分考えられます。

そのようなときに失敗をことさらに責め立てるような企業風土では、

プロアクティブ行動が浸透していかずに、リアクティブな行動ばかりする人材ばかりになってしまいかねません。

 

会社や組織としてプロアクティブ行動を推奨したいのであれば、積極的なプロアクティブ行動を評価する土壌を作らなければなりません。

仮に失敗したとしても、責めずに新しいチャレンジにつなげられるような声がけが必要です。

つまり、会社にプロアクティブ行動を根付かせるためには、プロアクティブ行動を取りやすい企業風土が必須といえるでしょう。

 

プロアクティブ行動は自らに「問い」を立てることで育まれていく

プロアクティブ行動を推進するために重要なことは、

正解のない（もしくは一意に定まっているわけではない）問いを立て、そこに自分なりの「答え」を出すことです。

これはリアクティブな態度では決して行えないことであり、メンタリティをプロアクティブにするためには欠かせません。

仕事を行ううえでは、あらかじめ答えが決まっていることのほうが少ないので、プロアクティブになるための訓練を行いやすい環境ではあります。

自分なりに問いを立て、それに対して答えを出していくという行為を繰り返し行うことで、自然とプロアクティブ行動ができることを目指しましょう。

また、直属の先輩や上司に積極的に声をかけるのも効果的です。

「書類（プレゼン）の出来を見て欲しい」と働きかけてフィードバックをもらいに行く、社内イベントに参加するなどしていくことをおすすめします。

 

若いうちからプロアクティブ行動を行う習慣を身に付けよう

プロアクティブ行動は、いきなり行おうと思って行えるようなものではありません。

若いうちから意識的に行おうと思って行動していないと、身に付けることは難しいものです。

そのため、職場では受け身にならずにプロアクティブ行動を心がけましょう。

トライアンドエラーを繰り返しながら身に付けることが大切です。

また、会社や組織としては、プロアクティブ行動を妨げない土壌づくりが必要といえます。

プロアクティブ行動が会社に浸透していくことを目指して、積極的に働きかけていくとよいでしょう。

株式会社武蔵野では、「環境整備」の無料お試し資料をプレゼントしています。

環境整備を取り入れることで、仕事の効率化や業績アップに繋がり、コミュニケーションの向上や企業文化を育むことができます。

750社以上の企業を指導する株式会社武蔵野 代表取締役社長 小山昇の実践ノウハウが詰まった資料となっています！

ぜひ、こちらからダウンロードしてください。