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MUSASHINO COLUMN

武蔵野コラム

2021/04/03 14:17

経営

ノウフー(Know Who)とは

わからないことや不安なことがあったとき、専門家にすぐ質問できる環境が整っていると便利です。

社内イントラネットやグループウェアを活用して、社内の「専門家」をデータベース化し、

いつでも質問できる仕組みをつくることを「ノウフー(Know Who)」といいます。

なぜ、今ノウフーに注目が集まっているのでしょうか。

また、ノウフー(Know Who)とノウハウ(Know How)にはどのような違いがあるのでしょうか。

この記事では、ノウフー(Know Who)の目的や考え方、ノウフー(Know Who)の構築に役立つツールについて説明していきます。

 

ノウフー(Know Who)とは?「だれが知っているか」のデータベース

ノウフーとは、既存の人的資源を有効活用し、スピーディな問題解決を図る仕組みです。

「ノウフー(Know Who)」は直訳すると「だれが知っているか」です。

ノウフーでは、専門的な知識を「だれが知っているか」という情報をデータベース化し、

問題が発生した際に担当者へすみやかにつなぐことで、問題解決をスピードアップします。

ノウフーという考え方が登場する以前にも、組織内の知識やスキルを活用し、問題解決に役立てる仕組みはありました。

たとえば、企業は社内教育・研修を行い、社員1人ひとりに知識やスキルを身につけさせ、さまざまな問題に対処しようとしてきました。

しかし、社員が覚えられる知識やスキルには限界があります。

また、社員の知識やスキル専門的な知識やスキルそのもののことそのものをデータベース化し、共有する「ナレッジマネジメント」という動きもあります。

しかし、専門的な知識やスキルを持つ人間に直接聞くほうが、問題解決のスピードでは勝ります。

そのため、新たに「ノウフー」の仕組みづくりに乗り出す企業が増えています。

ノウフー(Know Who)はノウハウ(Know How)ではない

ノウフーと混同されがちなのが、「ノウハウ(Know How)」です。

  • ノウフー(Know Who):専門的な知識やスキルを持つ「人」のこと
  • ノウハウ(Know How):専門的な知識やスキルそのもののこと

ノウフー(Know Who)では、組織内の人的資源の情報をデータベース化し、すぐに検索できるようにして、社内の「専門家」のスピーディな活用を図ります。

一方、「ナレッジマネジメント」をはじめとした取り組みでは、ノウハウ(Know How)そのものをデータベース化し、

問題解決に役立てようとしてきました。

ノウフー(Know Who)以外の知的資産活用も必要

ただし、組織内の知的資産の活用をノウフーのみに頼り切るのはリスクがあります。

終身雇用制度が崩壊し、雇用市場の流動性が増している今、専門的な知識やスキルを持つ人材がいつ流出するかが予測できないためです。

社内教育・研修の実施による知識・スキルの定着や、ナレッジマネジメントによるノウハウの蓄積などと並行しつつ、

人的資源情報のデータベース化に取り組みましょう。

 

ノウフー(Know Who)を活用する2つの方法

それでは、どのようにノウフーを活用すればよいのでしょうか。人的資源情報をデータベース化するための2つの方法を紹介します。

社内の人材を可視化する仕組みをつくる

まず、社内の人材を可視化する仕組みをつくりましょう。

たとえば、社員が自分の業務経歴を登録する「社内イントラネット」や、

社員の強みや得意分野をデータベース化した「人材管理システム」などがあります。

問題が発生したときに適切な人材をすぐに探せるよう、情報の検索性を高めることが大切です。

ノウハウを集められる仕組みをつくる

また、ノウハウを効率的に集められる仕組みをつくるのも有効です。

たとえば、社内SNSやグループウェア、ビジネスチャットツールを導入し、社員同士がスムーズにやりとりできる環境をつくる企業が増えています。

社員が知りたい情報を質問し、専門家がすばやく回答することで、問題解決がスピードアップします。

従来の電話での問い合わせ対応や社内ヘルプデスクと比べて、社内SNSなどのコミュニケーションツールは利便性が高く、気軽に利用できるのも特徴です。

 

ノウフー(Know Who)を活用し、問題解決をスピードアップしよう

ノウフーとは、特定の知識やスキルに詳しい人物をデータベース化する取り組みです。

わからないことや不安なことがあったとき、社員がすぐ社内の専門家に質問できるようにすることで、問題解決がスピードアップします。

従来の社内教育・研修や、ナレッジマネジメントなどと並行してノウフーの仕組みづくりを行うことで、社内の知的資産を効率的に活用することが可能です。

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